我田引水の強気論、南シナ海

  2015.4.16(木曜)音楽家哲学詩人法社会学者てっちゃんの株式教室(中央兜町音楽出版社、元東京経済企画室)

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 <我田引水の強気論>
やっと我々、個人投資家向きの相場と成りつつある東証ですが、あとは何をどう攻めるかですねえ。
今の閑散小動きの相場のあとはどちらへ動くか? 答えは、98%の確率で、とりあえずは「上」を目指します。
つまり、今の相場は「買い」を控えているだけで、出来高が増加してくるときは「買い」から入ってくる人が多いことを意味します。
だから、本来なら「原油安」のほうが「日本経済にプラス」のはずなんだけど、1バレル43ドルの安値から、直近で56ドル台まで反騰してきた原油価格も、
「とりあえずは」株高方向へトレンドがリンクして行くでしょう。為替もドタバタでしょうねえ。
もっとも、多分にムード的なものもあるから、せいぜい後は5~10ドルくらいなものかなあ(原油の上値余地)と予想します。
当たるも八卦、外れるも八卦。だって、少々減産してみたところで、原油のダブつきは構造的なものと考えるからです。

 どうなんでしょうねえ・・。国内個人投資家の売買を見ていると「売り越し」となっています。
それにもかかわらず、公的資金が介入しているから、あんまり「下がらない」。この現象も、とりあえずは「株高」に動く「根拠」となります。
「とりあえず」日経平均20300~21000円を目指すと考えますが、
市況内容的には、選挙前までのように「トヨタだけ」で相場を牽引するというような「いびつな、腕力的な」展開ではなくて、
東証マザーズが上昇に転じてきたトレンドからも「読める」ように、「混在、かつ健全な」(とりあえずは)活況相場となるでしょう。
年末にかけて、さらに雄大な上昇相場を想定しますが、「とりあえずは」ゴールデンウイーク以降は主力大型優良株はしばらく「お休み」となるでしょう。
防衛関連で、三菱重工、川重あたりは大型材料株っぽい動きがあるかもしれないが、やっぱり零細な個人は「値幅」ですねえ。
つまるところ「我田引水」で、「主役交代」することを期待しているのであります。銀行株は、あくまで幕間つなぎでしょう。
中国経済の成長率「7%成長」へのダウン、そして次期は「6%台後半」へのダウン(私の予想)もソフトランディングで「織り込み済み」。
後は「ギリシャ」懸念。

日経平均  19885.77+ 16.01
TOPIX  1599.42+ 10.61
売買高概算   25億4007万株
売買代金概算   2兆8158億円
時価総額   576兆2587億円
値上り銘柄数 1064  (年初来)新高値 140
値下り銘柄数  680  (年初来)新安値  15
変わらず    136
騰落レシオ(25日)105.73%ー3.77
サイコロ(日経平均) 7勝5敗 ●○○●○○○●●○●○ 
カイリ率(日経平均) 25日線比+1.64%  75日線比+7.87%
為替  1ド ル119.33+0.16
     1ユーロ127.34ー0.62
 ラオックス316+10、OTS367+7、キムラタン10+1、クリムゾン189+2、アイフル417+14、日産東346+5、
新生銀行244+8、シャープ277+12、原油ブル4980+390、ブロバンタワ472+80、東亜石油155+6、
ツインバード465+56、市光工業275+3、クラリオン364+22、みずほ銀行220+7、蛇の目142+4、MRT2570+212

 <南シナ海東シナ海
三井造船に、防衛省から19年ぶりに「潜水艦建造」の注文がありました。約290億円。
先般は「準空母」の「いずも」が完成就航したばかりです。イタリアの「空母」よりも大きい。
憲法上、攻撃型空母は持てないが、ヘリコプター5機搭載の艦船なら違法ではない。
だが、構造上、アメリカの主力戦闘機を搭載する「空母」へ転換することが可能である。
「いずも」に次いで、ほぼ同じ「準空母」の建造計画が進行してるらしい。私は賛成だ。

 アメリカの関与が衰退する状況の南シナ海では、ベトナム沖で岩礁を埋め立てて巨大な「軍事基地」を中国が建設中だ。
日本は70年前の「悪夢」の「大東亜共栄圏」(ベトナム、フィリピンなど)地域へ再び「進出する」可能性が不本意ではあるが「濃厚」な情勢だ。
国際的な日本の立場から言って、ベトナムからの「要請」を無視できないし、この地域を放置しておけばいずれ中国の実質の「領域、領海」となるのは確実だ。
中国との経済強力という友好的な「両面作戦」は当然だが、地域のバランス、国際平和、国際均衡の観点からも、
自衛隊艦船」が日本のシーレーン(海上交通路)を「監視活動」するのは正しい。
15日、ドイツのリューベック市内で先進7ヶ国外相会議が開催された。
南シナ海での「大規模な埋め立て」などの一方的な軍事力を背景とした「現状変更に反対する」声明が全会一致で採択された。